貯蓄3,000万円では到底足りない貯蓄3,000万円では到底足りない

老後資金の真実を暴く老後資金の真実を暴く

what are you?貯めますか?作りますか?
老後資金に必要な7,000万円

あなたは手取りいくらのサラリーマンでしょうか?所得税、住民税、保険料などを考えると、かりに月給60万円くらいだったとしても、手取りは40万円弱くらいではないでしょうか?天引き後に残った寂しいお金は、ローンの返済、公共料金、子どもの教育費、食費…、と、無限の羽が生え消えていくことはご存知のとおり。わずかばかり手元に残ったお金をコツコツ預金に回していることでしょう。

預金することは大切なことです。でも、預金だけで老後は安泰と思うのは大きな間違い。あなたは本当に、老後資金に必要とされる7000万円を預金だけで作る目途は立っていますか?

アリ
  • 40歳
  • サラリーマン
  • 妻子持ち
  • 35歳
  • 個人投資家
  • 彼女有( 同棲中)
キリギリス
アリアリ(40歳)の場合
500万円 500万円 年収 不定 220万円
1,000万円 1,000万円 貯金 0円
(投資で2000万円借入中)
0円
2,000円 2,000万円 退職金 無し 0円
マンション マンションローン
10万円/月
住まい 賃貸マンション
6万円/月
マンション
老後
年収 500万円 500万円
貯金 1,000万円 1,000万円
退職金 2,000万円 2,000円
住まい マンションローン
10万円/月
マンション
老後
年金生活
アリ

マンション暮らしの平均的な夫婦の場合、月々の出費は約29万円。一方で、平均的な老夫婦の月々の公的年金の受給額は平均22万円前後。明らかに収支はマイナスになります。40年間一生懸命働いてきたにもかかわらず、老後の生活は苦しいのが実情。とは言え、制度を恨んでも何も変わりません。不足してしまう金額分は、自分でなんとかしなければならないのです。

キリギリスキリギリス(35歳)の場合
年収 不定 220万円
貯金 0円
(投資で2000万円借入中)
0円
退職金 無し 0円
住まい 賃貸マンション
6万円/月
マンション
老後
不労所得
キリギリス

不動産投資や太陽光発電投資など長期間の収益が見込める投資から、不労所得が発生します。その額は公的年金の月々平均22万円を上回ることも決して珍しくありません。身を粉にして一生懸命働くよりも、投資のほうが利ザヤが大きく安定する。納得できない話かもしれませんが、これが資本主義経済の現実です。老後資金を「作る」こと、それは「貯める」よりも効率的です。

なぜこんな結果が!?
老後資金の真実の姿

モグラ

老後に必要とされる貯蓄額は、60歳の時点で3000万円と言われています。しかし3000万円を蓄えて老後生活に突入しても、生活保護とほぼ変わらない水準の暮らしになるのが現実です。
豊かな老後を送るためには、預金や年金だけでは完全に資金不足です。給与が増えず税金が減らない以上、不足する老後資金は自分で工夫して作っていくしかありません!!

winnerswinners

お金を増やす方法は2つ。自分が働くか、
お金に働かせるか、です。
今以上に自分が働くことができないならば、
お金に働かせるしかありません。お金に働かせるとは、
投資や積立保険のこと。
しかし、専門知識なくして株式や外債などの投資を始められるでしょうか?大手ファンドのカモとなり、逆に資産を減らすことにもなりかねません。
専門知識がなくともローリスクに始められる投資を適切に選ぶことが、未来の勝ち組になるための近道です。

winners

マジメな働きアリだからこそ持つ
最強の武器『信用』を使いこなせ!

ただし
ant

会社を辞めるリスクを冒せない以上、現状の給与の中で年金を払い、コツコツとわずかな預金をするしかない。負け組確定だ…。と思ったあなた。決してそんなことはありません。あなたには会社に属していない投資家にはない最大の武器があるではあります。それは「信用」です。投資に向けた軍資金を用意するには、「信用」こそ最大の力となる武器。長年かけて培ってきた「信用」をベースに、老後の余裕ある生活資金を作っていきましょう!

老後資金を公的年金だけに頼るのではなく、個人がそれぞれ自分で資産運用をして、自分の老後資金を蓄えなくてはなりません。預貯金ではほとんど利子が付かない時代。資産運用としては「守りの積立保険」と「攻めの投資」の2つをバランスよく組み合わせることが重要で、それぞれのメリットを把握した上で分散投資を検討しましょう。

「守りの積立保険」
のメリット

保険は万が一の時のために、保障目的で加入するというイメージが強いかもしれません。ところが、近年は貯蓄型保険商品も増えていて、掛捨型に比べると老後資金になるのがポイント。大きなリターンよりリスクを抑えたい人に向いています。

「攻めの投資」のメリット

株式や投資信託など投資とはその種類によってリスクリターンが大きく違ってきます。老後資金としてはギャンブル的な投資はできないものの、ミドルリスクミドルリターンの投資にも資産の一部を分散させたいところです。

守りと攻めを駆使したアリで再シミュレーション

資産運用
5,000万円
退職金
2,000万円
住まい
マンションローン
10万円/月
老後
結果結果

「貯金3,000万円を目指す」は嘘
本当に必要な老後資金はいくらか

img60歳までに3,000万円貯めておきましょう──。退職金の有無などによって、これでも簡単に作れる金額ではないのに、2030~2040年代あたりの公的年金を考えると、3,000万円では最低レベルの生活費さえ賄えないというのが現実でしょう。

もちろん、老後生活として思い描く暮らしぶりは人それぞれで、どんな老後生活にはどの程度の資金が必要となるか、5つのパターン別に調べてみました。自分がイメージする老後に近いものがあれば、それを資金形成の目安にしてください。

img
decodeco

豊かな老後に必要な生活費は7,000万円

世帯主が60歳以上で2人以上の無職世帯の家計収支を見てみると、どの年代でも毎月赤字になっています。多くの人が60歳までに貯めた資産をどんどん取り崩して生活しているわけで、さらに高齢化が進む日本では、7,000万円の老後資金がないと、平均寿命まで資産が保たないともいわれています。

  • 最低限の暮らしをするための必要資金

    老後の必要最低生活費は平均22万円、ゆとりある老後の生活費は平均35.4万円。こんな調査データがあり、最低限の生活でも公的年金だけではどうにもなりません。一方、ゆとりのある高齢者もいて、平均を押し上げている面もあります。リアルな老後の生活費はいくらくらいか、詳細ページをご覧ください。

  • 夫婦仲良く暮らすための必要資金

    総務省統計局が発表している「家計調査報告(家計収支編)」から平成28年のデータを見つけて、夫65歳以上で妻60歳以上、定年を迎えて無職となっている夫婦世帯の標準的な月額生活費という項目をピックアップ。標準世帯とマンション暮らしそれぞれの数値を比較しています。

  • 穏やかに逝くための必要資金

    介護費用や葬儀費用といった老後資金の中でも避けがたい臨時出費について、費用目安などを調べてみました。特に介護費用は一時的費用だけでなく、場合によっては長期間継続する出費となります。これらと合わせて、退職金と税金の関係など、生活費とは別な部分にフォーカスしてみました。

  • 孤独死しないための必要資金

    総務省統計局が発表している「家計調査報告(家計収支編)」を参考に、60歳以上のひとり暮らしの標準生活費を紹介しています。月々15万円を超えるという結果になっていて、基礎年金だけではなくまったく足りないことがわかります。贅沢しなくても困窮しがちな老後資金の現実を知っておいてください。

  • 退職金が出ない場合の必要資金

    自営業者はもとより今は企業でも退職金がないところが増えていますし、会社が傾いてしまえば退職金制度があっても退職金はもらえない可能性もあります。老後資金の中でも大きなウェイトを占めていた一時所得が期待できない場合、生涯現役で働くにしてもまとまった資金は必要です。その準備方法も紹介します。

生活保護よりも貧しい
20年後の年金暮らしの実情
img

deco
  • 上がり続ける支給開始年齢
    国民年金の歴史

    1942年の労働者年金保険法では年金受給開始年齢が55歳と設定されていました。この年金受給開始年齢はこれまでにも段階的に引き上げられてきていて、2017年現在は65歳。そして、これで打ち止めではなく、今後もさらに引き上げられる可能性が高く将来的な引き上げの予測も含めて解説しています。

  • 公的年金等控除の計算方法

    公的年金等控除の対象となる年金制度を調べて、そのバリエーションを紹介しています。一般的に公的年金といわれているのは国民年金や厚生年金ですが、それ以外にも多種多様な年金があって、複数を組み合わせることでより老後の生活費は安定したものになり、保険料を支払う現役時代は節税にもなります。

  • マイナス金利時代にすべきこと

    超低金利どころか日銀はマイナス金利政策にも踏み切るなど、日本においては定期預金でもほとんど資産が増えないような状況です。そこで、貯蓄型保険など資産運用の幅を広げて、老後資金形成に活かすためのポイントなどをまとめてみました。

  • 一生働くという選択肢

    自営業者だけでなく70代でもバリバリ現役で働く人たちが増えています。リタイアしてのんびり暮らしたいという人は別ですが、生涯現役でいたい人のために、高齢者が働くことのメリットやデメリットを紹介します。

  • 円のみを貯蓄し続ける危険性

    為替相場が各種企業業績に大きく影響することはみなさんご存知かと思います。資産運用でも、日本円建てだけで運用していると、円の暴落などで大きく資産損失するリスクがあるわけです。詳細ページでは外貨への投資も合わせて紹介します。

  • 増え続ける老後破産を考える

    今や200万人を超える老後破産者がいるともいわれています。公的年金だけでは生活できないわけですから、これも致し方ないところ。どんなきっかけで老後破産に至ったか、回避するための注意点など、詳細ページでご覧ください。

老後の暮らし方・住まい方で算出する
老後資金

  • 持ち家

    持ち家で老後を過ごす

    マイホームを保っている世帯で、65歳時点から95歳までの収支を試算した老後資金の目安を紹介しています。夫婦の属性によって公的年金の収入は変わりますし、平均的生活とゆとりある生活、それぞれの目安もご覧ください。

  • 賃貸マンション

    マンションで老後を過ごす

    上で触れた老後資金の目安をベースに、賃貸マンションで暮らすパターンとして月々の支出に10万円をプラスした試算表を掲載しています。持ち家の世帯よりもさらに老後の生活資金は厳しくなってしまうのが現実です。

  • 住み替え

    住み替えで老後を過ごす

    子供が独立してマイホームを持て余してしまうことも考えられる老後生活。持ち家がある場合、売却するか賃貸物件として貸し出すか、住み替えをするにも大きく2つの選択肢があります。両者の特性などをご覧ください。

  • 海外移住

    海外移住で老後を過ごす

    マレーシアのクアラルンプールなど東アジアの都市では物価が1/3程度でそれなりにゆとりある生活も期待できます。老後の海外移住を検討している人向けに、為替や物価、ビザなど知っておくべきポイントをまとめてみました。

20年後の実情を見つめる
老後資金シミュレーション

ant

ant【働き者の年金アリの必勝法】
老後資金を投資で確保する

証券会社を利用した老後資金の貯蓄方法

投資で一攫千金を狙うというわけではなく、長期間運用することで変動リスクを平均化して、20~30年後にミドルリターン程度の資産増を狙おうというもの。証券会社の金融商品はかなり幅広いので、それぞれの違いを知ることから始めましょう。

ant【働き者の年金アリの防衛策】
老後資金を保険で確保する

保険の中でも保障+貯蓄になる主だった商品を紹介しています。貯蓄型保険は保険料の節税効果や返戻率の変化なども含めて、長期的かつトータルでの利回りをチェックする必要があります。30代以上だと生命保険にまったく入っていない人もそうはいないでしょうから、保険及び保険料の見直しも含めて、老後資金目的では保険をどのように活用すべきか、詳細ページでご覧ください。商品ごとのメリットやデメリット、リスク要因などをまとめています。

ant【働き者の年金アリ正攻法?】
銀行を利用した老後資金の貯蓄

預貯金や国債など安定性の高い商品は超低金利で、長期間かけてもあまり資産が増えません。こんな時代、老後資金形成では銀行とどう付き合うか、狙い目の商品は何か、改めて考えてみる必要があります。

詳細ページでは、外貨預金や金投資など投資性のある商品も取り上げています。リスクとリターンは何か、分散投資するとしたらどういった点が有効なのか、商品を比較することで見えてくるポイントもあります。資産を眠らせないことも大切です。

img

特集1老後資金相談の専門家に聞く
太陽光発電による資産形成

国が定めた固定買取制度によって20年にわたる売電収入が見込める投資方法です。不動産投資と共通する面がありますが、太陽光発電投資の方が比較的リスクが小さくなる傾向もあり、長期間の安定した収入源として今大きな注目を集めています。
一方、歴史の浅い投資商品でもあるため、物件選びや管理委託など専門業者の質に依存する面も多々あります。

img

特集2貯蓄型の保険を活用した
老後資金の貯め方

一家の大黒柱として高額な死亡保障が付いた生命保険に加入している場合、それが掛け捨て型だとしたら人生のいずれかのタイミングで見直しをする必要があります。定期預金ではほとんど資産が増えない時代、生命保険の中でも貯蓄性がある積立型保険なら老後資金の形成に役立つのです。保険商品でも返戻率などを調べて収益性で検討すべき時代だと考えましょう。

img

特集3老後資金形成の専門家が教える
20年後のシニアの生き方

「老後を考え、貯蓄に励んでいる」とお考えの方、本当にそうでしょうか?単純に「現在のシニア世代が受給している公的年金」と多少の貯蓄だけで、20年後の日本で生活をしていけるのか。その現実へ正しく向き合うためには、昨今の時勢を理解しなくてはいけません。ここでは、老後資金形成の専門家であるファイナンシャルプランナー(FP)の久保 龍太郎氏に、知っておくべき昨今のシニア事情について伺いました。